第3回目のランダム演習です。一覧ページはこちら。
教職教養の各分野から、難問や奇問を排除した標準的な問題を10問扱います。力試しにどうぞ。解答はボタンをクリックすると見ることができます。
第1問 『道徳教育論』『教育と社会学』などの著者である( )は、従来の教育学とは区別される「教育科学」を提唱し、それぞれの社会や時代の教育をその社会との関連において客観的に考察する科学の必要性を主張した。
【選択肢】デュルケム スペンサー ブルーム
第2問 チェコの教育学者( )は、『大教授学』の中で「あらゆる人にあらゆる事柄を教授する」と述べ、教育の機会均等をはじめて主張した人物とされる。
【選択肢】コメニウス エレン・ケイ クループスカヤ
第3問 プロジェクト・メソッドを開発したアメリカの教育学者( )は、職業教育における実習教育の方法として生まれたプロジェクト法を、教育一般の方法として捉え直し、学校教育一般に普及させた。
【選択肢】ウォッシュバーン キルパトリック パーカスト
第4問 ( )は、試行錯誤による学習で、満足すべき効果をもたらす行動は、その場面との結合が強められるために起こりやすくなり、他の無駄な行動は起こりにくくなるという「効果の法則」を提唱した。
【選択肢】ソーンダイク ピアジェ スキナー
第5問 ( )は、精神過程は意識、前意識、無意識の3層に分けられており、抑圧された願望は、この無意識層に押し込められると考え、それを対話、夢、連想などから発見、意識化することで神経症を治療しようとする精神分析学を創始した。
【選択肢】ワトソン ウェルトハイマー フロイト
第6問 教育公務員特例法第22条3
教育公務員は、( )の定めるところにより、現職のままで、長期にわたる研修をうけることができる。
【選択肢】本属長 任命権者
第7問 日本国憲法第14条
すべて国民は、法の下に平等であつて、人種、信条、性別、( )又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない。
【選択肢】社会的身分 経済的地位
第8問 日本国憲法第26条
1すべて国民は、法律の定めるところにより、その( )に応じて、ひとしく教育を受ける権利を有する。
2すべて国民は、法律の定めるところにより、その保護する子女に( )を受けさせる義務を負ふ。( )は、これを無償とする。
第9問 服務に関して
(地公務員方第33条)
職員は、その職の( )を傷つけ、又は職員の職全体の不名誉となるような行為をしてはならない。
(地方公務員法第34条 1)
職員は、( )上知り得た秘密を漏らしてはならない。その職を退いた後も、また、同様とする。
【選択肢】 信用 信頼 名誉 職務 業務 勤務
第10問 学校教育法第38条
( )は、その区域内にある学齢児童を就学させるに必要な小学校を設置しなければならない。ただし、教育上有益かつ適切であると認めるときは、義務教育学校の設置をもつてこれに代えることができる。
【選択肢】都道府県 市町村
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