第25目のランダム演習です。一覧ページはこちら。
教職教養の各分野から、難問や奇問を排除した標準的な問題を10問扱います。力試しにどうぞ。解答はボタンをクリックすると見ることができます。
第1問 日本の教育制度の変遷について
1872年(明治 5年) (A )が公布され、全国を八大学区に分けた
1879年(明治12年) (A )が廃止され、町内に小学校を設置する(B )が公布された
1886年(明治19年) 初代文部大臣の(C )の下で、小学校令が公布された
1900年(明治33年) 小学校令が改正され、原則として授業料を廃止し、義務教育の無償制を確立した
1907年(明治40年) 小学校令が一部改正され、義務教育の期間が(D )に延長された
【選択肢】学制、教育令、改正教育令、伊藤博文、森有礼、４年、６年
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第2問 「教育の過程」を著したアメリカの(A ) (1915-2016)は、事物の間の関係性や法則などを子ども自身が再発見するプロセスを通して学びとらせる(B )学習の基となる理論を提唱した。また、著書「直観・創造・学習」において、自分自身で行う(B )を通して学習していくことで「子どもはいっそう活発に環境を操作するようになり、問題処理それ自体から満足を得るようになる」と述べている。
【選択肢】スキナー 、ブルーナー、デューイ 、プログラム、発見
スキナーはオペランと条件付けの理論をもとにしたプログラム学習の提唱者。デューイは『学校と社会』『民主主義と教育』の著者で、問題解決学習の提唱者。
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第3問 ドイツの教育家( )は、幼稚園の創始者として知られる。万有在神論の見地から幼児は神性を宿し活動的創造的であるとみて、遊戯はそのあらわれであるとした。
【選択肢】ヘルバルト、フレーベル、クループスカヤ
「幼稚園の創始者」からフレーベルを選べるようにしたい。ヘルバルトは明瞭-連合-系統-方法の四段階教授法を『一般教育学』で示した。クループスカヤはソ連の教育家で主著『国民教育と民主主義』。
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第4問 ソビエトの心理学者( )は、モスクワの実験心理学研究所などで活動した。知的な発達における教育の積極的な役割を認めた「発達の最近接領域」などの基本的な考えは、教育にも大きな影響を及ぼした。
【選択肢】ヴィゴツキー、ピアジェ、ソーンダイク
ピアジェは知能の発達段階論(感覚運動期-前操作期-具体的操作期-形式的操作期)や道徳の発達について述べた心理学者。ソーンダイクは問題箱とよばれる装置にネコをいれ偶然レバー(反応)を踏んで餌を得られる(刺激)という経験を繰り返すことによってレバーを自発的に押すようになるということから、試行錯誤説を提唱した。
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第5問 1935年にマレーがパーソナリティ理論を検証する手段として( )を考案した。彼は、絵を見せて文学的想像力を刺激し、空想を豊かに話させることによって、隠れた無意識の感情複合を顕出させ、パーソナリティの力動性を把握しようとした。
【選択肢】TAT、ロールシャッハ・テスト、バウムテスト
Thematic Apperception Testの略称で、日本語では絵画統覚検査などと訳す。ロールシャッハテストは左右対称のインクのシミがなにに見えるかを答えるもの、バウムテストは木の絵をかくテスト(バウムはドイツ語で「木」を意味する。バウムクーヘンというお菓子が木の切り口に似ていることから命名されていることから思い出せるだろう)。
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第6問 （ ）はキルパトリックが20世紀前半に提唱した教育方法で、子どもたちが共通の目標に向かう共同作業をおこない、その過程で必要な知識や技能を獲得することを意図するもの。地域社会や学校内の問題を解決する等、必要性のある目標を設け、子どもたちは役割分担し、互いの差異を活かして共通の目標達成を目指す。
【選択肢】
プロジェクトメソッド、ドルトンプラン、ウィネトカプラン
これれはデューイの思想の影響を強く受けた教育方法である。プロジェクトメソッドはデューイの問題解決学習を様々なステップに分けてより精密化させたものとされる。生徒が計画するアサインメントに基づいて個別学習を行うドルトンプランはパーカースト考案、集団活動と個別学習の組み合わせのウィネトカプランはウォッシュバーン提唱。
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第7問
特別支援教育の推進について より
特別支援教育は、障害のある幼児児童生徒の自立や
( )に向けた主体的な取組を支援するという立場に立ち、幼児児童生徒一人一人の( )を把握し、その持てる力を高め、生活や学習上の困難を改善または克服するため、適切な指導および必要な支援を行うものである。
【選択肢】社会参加、社会参画、教育的ニーズ、要望
第8問 小学校学習指導要領総則
特に、各教科等において身に付けた( )を活用したり、思考力、判断力、表現力等や（ ）、人間性等を発揮させたりして、学習の対象となる物事を捉え思考することにより、各教科等の特質に応じた物事を捕らえる視点や考え方(以下、「見方・考え方」という。)が鍛えられていくことに留意し、児童が各教科等の特質に応じた見方・考え方を働かせながら、知識を相互に関連付けてより深く理解したり、情報を精査して考えを形成したり、問題を見いだして解決策を考えたり、思いや考えを基に想像したりすることに向かう( )を重視した学習の充実を図ること。
【選択肢】
教科横断的な視点、知識及び技能、学びに向かう力、過程、態度
2020年より小学校で実施されている(中学校は2021年から)新しい学習指導要領の資質・能力３つの柱についての問題で、基礎的な問題。
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第9問 教育基本法第４条
すべて国民は、ひとしく、その( )に応じた教育を受ける( )を与えられなければならず、人種、信条、性別、社会的身分、( )地位又は門地によって、教育上差別されない。
【選択肢】
資質、能力、学力、機会、義務、権利、経済的、教育上の
日本国憲法第14条の平等についての条文を教育版に焼き直したもの。「経済的地位」という言葉が追加されているのは強調して覚えておきたい。
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第10問 地方公務員法第30条
すべて職員は、全体の奉仕者として( )のために勤務し、且つ、職務の遂行に当たつては、全力を挙げてこれに専念しなければならない。
【選択肢】公共の福祉、公共の利益、国民の福祉
「公共の福祉」は「権利はあるけれども他の人と衝突しないようにしよう」のような意味で、部分的に「権利カタログ」ともいわれる日本国憲法でよく登場する(地方公務員法には登場しない)。一方の「公共の利益」は国・国民のために働いてくださいという意味で使われるので、地方公務員法で用いられる(日本国憲法では登場しない)。
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