教職教養 ランダム演習15

第15回目のランダム演習です。一覧ページはこちら

教職教養の各分野から、難問や奇問を排除した標準的な問題を10問扱います。力試しにどうぞ。解答はボタンをクリックすると見ることができます。

第1問 (    )は、問題箱に入れられたネコの実験により、行動の反復によって無駄な結果に終わる行動が減少し、成功をもたらす行動にしぼっていく試行錯誤学習の理論を展開した。

【選択肢】

フロイト ソーンダイク エリクソン

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ソーンダイク 

フロイトは精神分析学、エリクソンはアイディンティティの提唱で有名。

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第2問 (   )は、心理学の研究対象を客観的に観察される行動に限るべきと主張し、すべての傾向は過去の経験に基づくものであり、環境次第でいかなる人間をも自由自在につくれるとする行動主義を提唱した。

【選択肢】ワトソン スキナー マズロー

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ワトソン

スキナーはプログラム学習の提唱、マズローは欲求階層説で有名。おまとめプリント2020の教育心理2,3枚目を参考に。

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第3問 誤った思い込みを捨てて、合理的な考え方へ変化していくのを援助することによって、行動や感情の問題を改善する心理療法を(    )という。

【選択肢】論理療法 箱庭療法 遊戯療法

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論理療法

箱庭療法は砂や人、乗り物などのミニチュア玩具を組み立てることで自己治癒力の回復を目指す療法。遊戯療法は主に子供向けで、遊びを通して人格発達を修正促進する療法。その他療法についてもおまとめプリント2020の教育心理7枚目を参考に。

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第4問 ピアジェの知能能力の発達理論の4段階に含まれていないものはどれか。

【選択肢】

感覚運動期 前操作期 機能的操作期 

具体的操作期 形式的操作期

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機能的操作期

ピアジェの発達段階論は①感覚運動期→②前操作期→③具体的操作期→④形式的操作期の4段階。

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第5問 第3期教育振興基本計画の5つの方針

今後の教育政策に関する基本的な方針

1.夢と志を持ち、可能性に挑戦するために必要な力を育成する

2.社会の持続的な発展を牽引するための(    )を育成する

3.生涯学び、(   )できる環境を整える

4.誰もが社会の担い手となるための学びの(     )を構築する

5.教育政策推進のための基盤を整備する

【選択肢】

多様な力 高度な学力 活躍 自立 ネットワーク セーフティネット

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(順に)多様な力、活躍、セーフティネット

時事問題として出題される可能性が高い問題。教育振興基本計画についてはこちらの動画で扱っているのでぜひチェックを。

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第6問  小学校学習指導要領 総則内 道徳教育目標

    学校における道徳教育は,特別の教科である道徳(以下「道徳科」という。)を要として学校の(                     )を通じて行うものであり,道徳科はもとより, 各教科,外国語活動,総合的な学習の時間及び特別活動のそれぞれの特質に応じて,児童の発達の段階を考慮して,適切な指導を行うこと。

 道徳教育は,教育基本法及び学校教育法に定められた教育の根本精神に基づき,自己の生き方を考え,(             )判断の下に行動し,(     )として他者と共によりよく生きるための基盤となる道徳性を養うことを目標とすること。

【選択肢】教育活動全体 学校全体 主体的な 積極的な 自立した人間 

社会の形成者

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(順に)教育活動全体、主体的な、自立した人間

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第7問 学校保健安全法第20条

(     )は、感染症の予防上必要があるときは、臨時に、学校の全部又は一部の休業を行うことができる。

【選択肢】校長 学校の設置者 教育長

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学校の設置者

感染症予防のための臨時休業は学校の設置者が行う。校長は非常変災での臨時休業が行える。その他ややこしい”主語”判定はおまとめプリント2020の教育法規6枚目にまとめているので参考に。

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第8問 地方公務員法第30条

すべて職員は、全体の奉仕者として(     )のために勤務し、且つ、職務の遂行に当たつては、全力を挙げてこれに専念しなければならない。

【選択肢】公共の福祉 公共の利益

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公共の利益

日本国憲法には「公共の利益」という用語は出てこない。

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第9問 日本国憲法第13条

すべて国民は、個人として尊重される。生命、自由及び幸福追求に対する国民の権利については、(      )に反しない限り、立法その他の国政の上で、最大の尊重を必要とする。

【選択肢】公共の福祉 法律の規定

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公共の福祉

日本国憲法の条文で保障されている権利をいう際、セットでよく使われるのが公共の福祉。

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第10問 教育公務員特例法第22条

1 教育公務員には、研修を受ける機会が与えられなければならない。

2 教員は、(   )に支障のない限り、本属長の承認を受けて、勤務場所を離れて研修を行うことができる。

3 教育公務員は、(     )の定めるところにより、現職のままで、長期にわたる研修を受けることができる。

【選択肢】校務 授業 任命権者 各学校

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(順に)授業、任命権者

研修関係は「おまとめプリント2020」教育法規10目で整理しているので確認を。

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